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○写真展情報
日日の木(にちにちのき)
市川恵美写真集「うらうへ」 銀座ニコンサロン
2015年1月5日(月) 〜13日(火)
会期中無休
10:30〜18:30
最終日は15:00まで
オープニングレセプション1月5日(月)18:30より

紹介ページMAP


大阪ニコンサロン
2015年4月9日(木) 〜15日(水)
10:30〜18:30(最終日は15:00まで)
MAP

○市川恵美 作品紹介
第17回酒田市土門拳文化賞受賞
市川恵美写真集「うらうへ」 市川恵美写真集「うらうへ」
冬青社 87ページ
¥5,143(税込)
Amazon  楽天

市川恵美写真展「うらうへ」
アーカイブ(コニカミノルタプラザHP)
free radical
iPad専用アプリ「Free Radical」-NEW-

写真と音を融合させた実験的写真作品
Free radical フォトグラファー市川恵美
App Store ¥600



■2020年04月06日(月)21:34  夕陽の花畑
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湖畔で夕陽に染まる花畑。桜もほぼ満開。明日7日ついに緊急事態宣言が出されるそうだ。対象は一番感染が拡大している東京を含む7都府県。人間は社会的な動物で人とのふれあいが大切なのだが、自宅待機をしてできるだけ人と接しない事しかコロナウィルスを封じる有効な手段がないという悲しい現状。しかし日々変わる状況を把握し冷静にそれぞれの地域の実情に合った柔軟な対応をしてほしいものだ。年齢にかかわりなく地球上の全員に課された難しい課題に取り組む覚悟が求められている。

■2020年04月05日(日)10:31  江成常夫、こころの時代
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4日にNHKのEテレで「こころの時代、写真家・江成常夫」を見た。ほとんど毎年お話を聞く機会があり尊敬の念と親しみを感じている写真家だが、番組でのインタービューを見てあらためてすごい方だなあと感動した。自分の気持ちに正直な生き方を貫いてこられ、戦争の昭和を真直ぐに見つめしっかりとした取材で作品を発表し続けておられる。花嫁のアメリカ、ヒロシマ万象、生と死の時、鬼哭の島、被爆、TSUNAMIなど。生と死に対峙し、亡くなられた方々と自分の死が繋がっているのを感じながら野菜や果物が次第に朽ちていくさまを今も撮り続けておられる姿にも共感した。

■2020年04月03日(金)23:48  落下椿
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山茶花は花びらがひらひらと散るが椿は花ごとぼたりと落ちる。潔いとも言えるがこの鮮やかな色だと凄惨な感じだ。時代を表している。

■2020年04月02日(木)17:52 
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佐鳴湖畔の染井桜はまだ3分咲き位だが桜の種類によっては白や淡い色で開花が進んでいる。

■2020年04月01日(水)17:03  混沌
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新型コロナウィウルスのパンデミックで世界中が必死になって蔓延を抑える努力をしています。人類の平和を願う思いをノーベル賞受賞者の山中伸弥氏が個人の見解としてFBで情報を発信されています。3月31日の「5つの提言」をご紹介します。山中氏のページ COVID19-YAMANAKA.COMからも見られます。

山中伸弥による新型コロナウイルス情報発信
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5つの提言
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提言1 今すぐ強力な対策を開始する ウイルスの特性や世界の状況を調べれば調べるほど、新型ウイルスが日本にだけ優しくしてくれる理由を見つけることが出来ません。検査数が世界の中でも特異的に少ないことを考えると、感染者の急増はすでに始まっていると考えるべきです。対策は先手必勝です。中国は都市封鎖をはじめとする強硬な対策をとりましたが、第1波の収束に2か月を要しました。アメリカの予想では、厳密な自宅待機、一斉休校、非必須の経済活動停止、厳格な旅行出張制限を続けたとして、第1波の収束に3か月かかると予測しています。わが国でも、特に東京や大阪など大都市では、強力な対策を今すぐに始めるべきです。

提言2 感染者の症状に応じた受入れ体制の整備
無症状や軽症の感染者専用施設の設置を
・省令等により、無症状や軽症の感染者は、病院でなく専用施設で経過観察できる
ようにする
・予約が激減しているホテルや企業の宿泊付き研修施設を活用
・ジムなども利用可能としストレス軽減
・管理業務は、感染しても重症化リスクの低い方に十分な感染防御の上でお願いす る
・無症状者の自治的活動や、感染後に回復した方の活用も検討
・医師が常駐し、急激な重症化に備える
・風評被害の対策を国と自治体がしっかり行う
重症者、重篤者に対する医療体制の充実
・感染病床の増床
・人工呼吸器の増産、自治体をこえた柔軟な利用
・ローテンションなど、医療従事者の過重労働の軽減
・医療機関による役割分担体制の整備
・医療従事者の感染症対策に関する教育
・緊急性の低い、他疾患に対する処置や手術の延期

提言3 徹底的な検査(提言2の実行が前提)
これまでわが国は、無症状や軽症の感染者の急増による医療崩壊を恐れ、PCR検査を限定的にしか行ってきませんでした。しかし、提言2が実行されれば、その心配は回避できます。また、このままでは医療感染者への2次感染が急増し、医療崩壊がかえって加速されます。自分が感染していることに気づかないと、家族や他の人への2次感染のリスクが高まります。また感染者数を過小評価すると、厳格な対策への協力を得ることが難しくなります。ドライブスルー検査などでPCR検査体制を拡充し、今の10倍、20倍の検査体制を大至急作るべきです。中国、韓国、イタリヤ、アメリカで出来て、日本で出来ない理由はありません。

提言4 国民への協力要請と適切な補償
短期間の自粛要請を繰り返すと、国民は疲弊します。厳格な対応をとっても、中国では第1波の収束に2か月を要しました。アメリアでは3か月と予測しています。第1波が収束しても、対策を緩めると第2波が懸念されます。対策は、ワクチンや治療薬が開発され、十分量が供給されるまで続けなければなりません。数か月から1年にわたる長期休業の間、事業主に対しての補償、従業員に対しての給与の支払いや再開時の雇用の保証を、国と自治体が行う必要があります。国民に対して長期戦への対応協力を要請するべきです。休業等への補償、給与や雇用の保証が必須です。

提言5 ワクチンと治療薬の開発に集中投資を
ワクチンの開発には1年は要する見込みです。アビガン等の既存薬が期待されていますが、副作用も心配されます。新型コロナウイルスの特性に応じた治療薬の開発が緊急の課題です。アメリカ等でワクチンや治療薬が開発されても、日本への供給は遅れたり、高額になる可能性もあります。産官学が協力し、国産のワクチンと治療薬の開発に全力で取り組むべきです。
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